「会計」に関する名言

私はいつも数字をあげて目標を掲げます。（覚書き｜藤田氏は会計の数字だけでなく、秒数や、距離、人口統計、その他の数字データを企業計画の土台として活用していた。そのため会社が急成長してもすぐに失速するという事態には陥らなかった）

蓄財優等生は蓄財劣等生の二倍の時間を資金運用のためにかけている。資金運用計画と蓄財の間には強い相関関係がある。蓄財劣等生の場合、資金運用の専門家に相談する時間、信頼できる会計士や弁護士、投資顧問を探す時間、資金運用のセミナーに出席する時間などが優等生に比べはるかに少ない。

最初に必要なのは生活改善の堅い決意だ。これがなければ始まらない。次に、専門家の手助けを求めよう。一番良いのは財産設計の手伝いをしてくれる会計士やファイナンシャルプランナーを利用することだ。彼らは蓄財劣等生を扱った経験が豊富なはずだ。というより、経験が豊富で劣等生を優等生に変身させた成功体験のある人でなければ困る。

会計の仕事からは一円の粗利益も生まれませんから、社歴１０年未満の会社はもちろん、年商３億円以下の会社は経費全体に占める会計業務の経費を思い切って低く抑えるようにしてください。具体的には貸借対照表の科目と、損益計算書の科目で似たものは一つにまとめ、科目の行数を少なくすることです。行数の減少は経理作業のコストダウンにもつながりますから、年商一億円以下の会社にはお勧めです。

国際会計基準やグローバル・スタンダードの導入は国際競争を勝ち抜くための「必要条件」ではあっても、「十分条件」ではない。必要条件だけを懸命に実行して満足しているようでは、横並びの域を出ないと思います。必要条件は当たり前のこととして迅速に取り入れたうえで、もっと上の本来の目的を追求しなければ次の時代を勝ち抜くことはできません。

人事にしても、会計にしても、基準のとり方がグローバル・スタンダードの方向へ行っているのは確かです。日本国内だけでなく、世界を相手にビジネスをしている以上、会計基準などを国際基準に合わせることは必要です。ヤマハも売り上げの八割は海外で上げていますから、海外の投資家に理解を求めるために、国際会計基準の導入は不可避です。マネジメントの透明性や情報開示も、当然実行すべき事柄です。